毎年のお給料が順調に上がれば数年後にはこれぐらいの給料には上がるはず。
そんな期待をしながら勤め続けているけど思うように給料が上がらない。。
そんな経験はありませんか？
私もあまりにも給与の上がるペースが遅い？
数年後には本当に十分な年収になるの？
そう感じて転職を検討するキッカケになりました。
今回は、毎年の昇給が少ない人は即、転職検討した方が良い理由を３つお伝えします。
ズバリ結論から、そもそもあなたの給与が上がらないのは、
- あなたが今の会社で評価される働き方をしていないから
- 今の会社の昇給ベースがそもそも低いから
- 給与ベースの低い業種だから
以上の３つの理由が考えられます。当てはまる場合は転職検討をお勧めします。
以下、詳細を解説していきます。
今の会社で評価される働き方をしていない
そもそも自分の上司に評価をして貰える働き方をしているかを考えてみましょう。
上司の指示に十分に応える結果を返していますか？
自分の行う仕事は顧客のための仕事かもしれない。
それでもその仕事の良し悪しを評価するのはやはり自分の上司です。
自身の成果物が上司に見えない仕事をしているなら尚更伝わりようがありません。
売上前年比や売上目標のように分かりやすい評価基準があるなら良いのですが、
そうでないならば上司もどこをみて評価したら良いのでしょう。
例えば自分が上司の立場でも、何をみて評価したら良いのか困ると思います。
逆に売上のように他者と比較しやすい評価基準がない職種であれば
飛び抜けた高い評価もつきにくいと言えます。
必死で頑張っているのに、毎年十分な評価がもらえないのであれば、そもそも自分に合わない会社の可能性もあるので他の会社の働き方を検討しても良いのかもしれません。
今の会社の昇給ベースがそもそも低い
これは自分の定期評価の結果がわかる場合にしか判断できませんが、
定期評価の結果が普通の場合でいくら昇給したかで判断します。
多くの企業の場合、モデル賃金のテーブル表(公務員ならば俸給表など）があり、
通常の評価であれば何マス隣のテーブルを参照するなど決まりがあります。
例えば参考として公務員の場合の行政職俸給表だとこんな感じのテーブルがあります。
そして高評価者(低評価者)の割合を決めて割り振っていきます。(通常はテーブル表の進みが早い遅い等の差が付けられる)
それ以外の残りはほとんど評価はいわゆる「普通」となります。
相対評価でいわゆる普通の評価だった場合にどの程度の昇給があるのかは、普通の人がどの程度のペースで給与が上がっていくのかの会社の基準になります。
注意したいのは、高評価者以外のほとんどの人がそんなに給与が上がらない会社も中にはあります。
その場合、結果を出し続けられる人以外はその会社に早めに見切りを付けた方が、給与が上がらず足踏みしている期間は少なくて済みます。
あまりにも給与が上がらなさ過ぎる。。
という方は自分のスキルが、実は他社でもっと高い給与水準で働ける場合もあるため検討してみても良いかもしれません。
給与ベースの低い業種だから
上司からある程度評価を得られている。
自分も仕事にやりがいを感じている。
でも給与がなかなか上がらない。そんな場合はこの可能性があります。
※国税庁 令和3年 民間給与実態統計調査 １.平均給与 業種別の平均給与より転載
国税庁のサイトより令和3年の民間給与実態統計調査より 業種別の平均給与を抜粋してみました。
業種別の平均給与で見ると、化学工業と農林水産・鉱業の平均給与は実に1.9倍の差があります。
どんなに社内で評価を得ても、そもそもの給与水準の低い業種で働いている場合、せっかく出世して役職についても思っていた水準の給料を得られない可能性もあります。
営業職や経理職など同じ職種で働くにしても、給与水準の高い業種で働き続ける方が、長い目で見て給与だけ見るならば報われやすいと言えると思います。
まとめ
以上、昇給が少ないなら転職を検討するべき３つの理由を挙げてみました。
自分の本当の昇給額がどれぐらいかを判断するには、単年度ではなかなか分からない事が多いです。
活躍できた年、振るわなかった年、その数年を平均して昇給額をみるのが一番客観的に昇給額を見られると思います。
そして働いている自分自身が一番わかると思いますが、部署内で結果を残せたかどうか。
上司にもしっかりと実績を残してアピールできたかどうか。
何年も実績を残していても給与アップにつながらないなら、それはあなたの働き方のせいではなく会社そのものがあなたに合っていないか、給与の上がりにくい会社であることを疑った方が良いかもしれません。
年収が低いままで給与が上がる気配がない場合は、おそらく数年後も大きく年収アップする可能性は低いです。
我慢して同じ会社で頑張り続けるよりも、他業種の会社で異なった基準に照らして人事評価を受ける方が、給与アップの近道になるかもしれません。
自分のように、どうやったら年収が上がるのか分からなくて何年も同じ会社の中で悩む人が一人でも減れば幸いです。
